住宅補助制度
安心して業務に専念できるよう、住宅補助制度が充実しています。
借上社宅
会社都合による入居・転勤等で住居を賃貸する場合、社員が選定した物件を会社が契約し、下記上限家賃の77%を会社が負担し、物件を提供します。また、賃貸契約の敷金・礼金・仲介手数料・更新手数料および引っ越し費用も全額会社が負担します。
上限家賃
勤務地区分 | 独身・単身 | 家族 |
---|---|---|
指定地区※ | 80,000円 | 110,000円 |
その他 | 70,000円 | 92,000円 |
(例)指定地区勤務・独身・家賃80,000円の場合、
月80,000円の23%=18,400円を自己負担
※指定地区:勤務先が東京都、横浜市、川崎市、厚木市、相模原市
住居手当
持ち家や自身による賃貸の場合、会社から給与に上乗せして最大5万円/月の住居手当を支給します。
休日休暇
ワークライフバランスの調和を図りやすい環境が整っています。
- ●土・日曜日(完全週休2日制)
- ●祝日
- ●年末年始休暇
- ●設立記念休暇
- ●夏季休暇(7日)
- ●リフレッシュ休暇(年間5日)
- ●年次有給休暇(初年度20日)
- ●特別休暇(慶弔、出産、結婚)
- ●育児休業制度
- ●介護休暇制度 など
育児・キャリア支援
男女ともに仕事と育児を両立しキャリアを継続するための環境があります。
主な育児支援制度
など
主なキャリア支援制度
(離職後の復職)制度
など
資格取得支援
社員の主体的な能力開発を支援するための制度です。
- 資格手当
- 保有している資格で上位3つまでの資格に対して手当を支給
- 資格取得費用補助
- 資格取得時にかかる費用を補助
※条件あり
- 資格更新費用補助
- 更新が必要な資格に対して更新費用を全額補助
- 自己啓発支援制度
- 年間100,000円まで。ただし、費用の70%を補助
- 業績評価
- 資格に応じて業績評価ポイントを加算し、翌年度の賞与支給時に業績賞与として支給
※対象資格や支給額、補助額および評価基準については社内規定による
保有する資格についてはこちら国内留学支援・博士号取得支援制度
社員の自発的な資質向上を図るための支援制度です。
- 国内留学支援制度
- 自己の能力開発を目的として就業中に大学への通学を支援する制度。
- 博士号取得支援制度
- 業務に直結する高度な能力を開発することを目的に大学院への通学を支援する制度。
その他の支援制度
社員とご家族の健康や生活を支える制度です。
(選択型福利厚生制度)
リゾートマンション
など
クラブ活動
現在40以上のクラブが活動中。部門や地域を越えた交流を生み出します。

- クラブ活動一例
- 野球、サッカー、バスケットボール、スキー、テニス、ゴルフ、ランニング、トレッキング、サイクリング、ダイビング、ボウリング、ビリヤード、釣り、映画、音楽、歴史探求など